リフォームローン 借りやすい

リフォームローンの借りやすい金融機関は？審査に通りやすいポイント

リフォームローンは、住宅ローンと比べると審査は厳しくないといわれています。しかし、所定の審査があるので、属性によっては通過しないこともあります。

リフォームローンの審査が通りやすい金融機関はどんなところなのか、審査に通りやすいポイントも含めて詳しくご紹介していきます。

銀行のリフォームローンは審査に通りやすいのか

銀行で取り扱っているリフォームローンは、各金融機関で審査条件が異なります。そのため、銀行によって審査が厳しいところや甘いところがあります。特に大手都市銀行は審査が厳しく、大手企業や公務員などの上流企業で勤務されている方以外は審査は厳しいといえます。

審査が通りやすい銀行は、都市銀行や地方銀行、インターネット取引主体の銀行です。これらの銀行は厳しい競争の中で利用者を増やしたいと考えを持っており、リフォームローンの審査は都市銀行と比べると甘めとなっているようです。

しかし、銀行のリフォームローンは審査項目が多くボーダーラインがかなり上となっているので、少しでも自信がない方にはオススメできません。

審査の通りやすさなら他の金融機関を検討してみよう

リフォームローンを取り扱っているのは、銀行だけではありません。

このような金融機関でも、リフォームローンを取り扱っています。

• 信用金庫
• 労働金庫
• 農協
• 漁協
• 信販会社
• クレジット会社

これらの金融機関でも、リフォームローンを取り扱っています。これらの金融機関は銀行よりも審査基準が低いので、審査に通りやすい金融機関といえます。

審査基準は、厳しい順番から銀行系→団体系→信販系となります。リフォームローンの審査通過が心配な方は、団体系や信販系に申し込むことをオススメします。

リフォームローンの審査に通りやすくするためのポイント

リフォームローンは、審査に通りやすくするコツがあります。これらのポイントに目を向けて、金融機関に申し込んでみましょう。

メインの口座を持っている金融機関

給料の振込口座などのメインの取引口座を持っている金融機関は、リフォームローンのようなローンの審査に有利になることがあります。メインバンクなので、どのようなお金の動きがあるのかを把握しているので、信頼性があるからです。また、その信用性から、リフォームローンの金利も優遇してもらえることがあります。

住宅ローンのご利用をしている金融機関

リフォームを行うということは、既に住宅ローンを使われている方が大半です。住宅ローンをご利用している金融機関に相談することで、住宅ローンの支払いの実績が評価されて審査が優遇されることがあります。

多くの金融機関に1度に申し込まない

リフォームローンの審査が通るか心配で数多くの金融機関に申し込んでしまう方がいますが、それは絶対にしてはいけません。

リフォームローンの審査の申し込みの際は、個人信用情報をチェックします。その際の他の金融機関にも数多く申し込んでいるとわかると、他行で審査が通らなかった人と判断されて警戒され、審査に通らない場合があります。リフォームローンを複数社申し込みたい場合は、1度に2社程度にとどめるようにしましょう。

もしも数多くの金融機関に1度に申し込んで審査に通らなかった場合は、半年経つと個人信用情報の記録が消えるので、申し込んでみると良いでしょう。

リフォーム会社があっせんしてくれるリフォームローンに申し込む

リフォーム会社は常に利用しているリフォームローンがあり、そのリフォームローンは審査が通りやすい傾向があります。

リフォーム会社は仕事を取りたいので、審査が通りやすいリフォームローンを確保しています。そのようなリフォームローンであれば、余程なことがなければ審査に通過することができるといえます。万が一審査に通過しなくても、審査通過しやすいリフォームローンを探してくれるので、審査通過の期待ができます。

借りやすいリフォームローンの選び方｜リフォームローン選択の疑問を解決

借りやすいリフォームローンを選ぶ際に気になることといえば、わかりにくい項目ではないでしょうか。リフォームローンは特殊なローンなので、いざ選ぼうとしてもわかりにくいと思う部分がたくさんあり、なかなか選べない方もいます。

借りやすいリフォームローンを選ぶ際の気になる不明解な部分など、詳しくご紹介していきます。

リフォームローンの審査は厳しいのか

リフォームローンの審査の内容自体は、住宅ローンと似たような内容となっています。しかし、審査の基準はやや緩い傾向があります。住宅ローンと同じく年収や年齢などがチェックされますが、ハードルは高くありません。

リフォームローンの審査基準は、このような内容が一般的です。

• 借入時年齢：20～70歳
• 完済時年齢：20～80歳
• 年収：200～300万円以上
• 勤続年数：1～2年以上（自営業者の場合2年以上の継続事業収入がある）

これらをチェックしてみると、年収は高額な物が要求される訳ではなく、たった数年の方でも審査の対象となることがわかります。そのため、さほどハードルは高くない審査ということがよくわかります。

住宅ローンではリフォーム費用をまかなうことができないのか

住宅ローンは、住宅建設の際にご利用できるローンです。リフォームローンは、住宅のリフォームの際にご利用できるローンです。住宅建設もリフォームも、住宅に関わる工事でいえば同じくくりに思えると思います。

しかし、住宅ローンは住宅建設の際にしかご利用できないローンですので、リフォームではご利用できないローンです。そのため、住宅ローンではリフォーム時のローンとしてご利用することはできません。

ただし、このような選択肢もあります。

住宅ローンを借り換えてリフォーム費用も込みとしてご利用する

住宅ローンを借り換えした際にリフォーム費用を含んだローンとすることができ、その際はリフォームの際のローンとしてご利用することができます。

リフォーム一体型住宅ローンへの借り換えをする

住宅ローンとリフォームローンがセットになっている「住宅ローン一体型住宅ローン」というローンがあります。その場合、住宅ローンの費用とリフォームの費用を一体にして、1つのローンとすることができます。

住宅ローンを見直しして浮いた資金をリフォーム費用にする

住宅ローンを低い金利の金融機関に見直しをして、差し引き浮いた資金でリフォーム費用をまかなうという考えです。金利というのは少し減ることで利息がかなり安くなるので、その差し引きの分でリフォーム費用が出てくる事は十分に可能といえます。

住宅ローンとリフォームローンをセットにすると、月々の支払いが1度で済みます。リフォームローンを単独に組めば、住宅ローンとリフォームローンの2つの支払いが月々くるので、返済が大変となってしまうことがあります。

住宅ローンと絡めて支払いしていくことは良いことですので、検討できる場合は検討されることをオススメします。

リフォームローンは連帯保証人は必要なのか

リフォームローンを申し込む際に気になることといえば、連帯保証人が必要なのかどうかではないでしょうか。住宅ローンでは連帯保証人は必要となるので、気になるところです。

借入金額にもよりますが、リフォームローンは連帯保証人が必要ではない金融機関が多くあります。借入額が1,000万円以下の場合は、連帯保証人不要の金融機関が大半です。

無担保型と有担保型のどちらが良いのか

リフォームローンの商品をチェックしてみると、無担保型と有担保型の商品があり、どちらが良いのか気になる方もいると思います。

担保と言うのは大きく分けて2つの種類があり、このような内容となっています。

人的担保

保証人を立てることを指し、連帯保証人を立てることを意味します。

物的担保

物や権利などの財産が対象であり、家や土地を担保とする場合が主流となっています。高額なリフォームローンの場合、住宅の抵当権を設定することが条件となる場合が大半です。

抵当権というのはローンの返済ができない場合、貸主である金融機関側が担保とした住宅や土地を取り上げても良い権利のことをいいます。

無担保と有担保の違いは、このような内容となっています。

無担保型

借入可能金額が1,000万円以下の商品が多く、小規模なリフォームの場合にオススメです。少額のリフォームにお金を掛ける余裕がある人と判断され、無担保で審査が通りやすい傾向があります。

有担保型

借入可能額が1,000万円以上の場合が多く、大規模なリフォームを行う際にオススメの商品です。借入額が高いので、手続きが複雑であり書類が多く、抵当権の設定費用に10～20万円かかったりなど、面倒さがあります。

少額なリフォームを行うのであれば、無担保型の方が手続きが簡単なのでおすすめです。無担保型でリフォーム費用が足りない場合は、無担保ローンから有担保ローンに移動することができます。その場合、手数料がかかってしまい、担保の資産が相応しない場合は審査通過しない場合もあるので、注意が必要となります。

変動金利型と固定金利型の違い

金利をチェックしてみると、変動金利型と固定金利型の2つのタイプがあります。2つの金利のポイントを、ご紹介いたします。

変動金利型

常に金利の情勢に合わせた金利が該当するので、金利が低くなった場合は元金を早く返済できる大きなメリットがあります。

金利が高くなった場合は多くの金利の支払いとなってしまうので、大きなリスクとなってしまいます。半年ごとの金利の変動をチェックしながら対策ができる人であれば、オススメといえます。また、短期間で返済できる場合も、変動金利の方は適しているといえます。

固定金利型

契約時から金利が全く変わらないので、市場金利がどれだけ変わっても同じ利息の支払いとなります。

リフォームローンを選ぶ際のチェックポイント

リフォームローンをチェックする際は、金利ばかりをチェックしてしまう傾向があると思います。しかし、リフォームローンの目を向けるべきポイントは、金利の他にも色々あります。

これらのポイントをチェックして、冷静にリフォームローンを選ぶようにしましょう。

• 借入可能な期間
• 借入可能金額の上限
• 担保の有無
• 保証人の有無
• 手数料の有無
• 団体信用生命保険の加入の有無
• 行うリフォームに対して優遇してもらえる工事内容があるのか

最低でもこれらのポイントをチェックして、自分にぴったりのリフォームローンを選びましょう。

借りやすいリフォームローン「フラット35（リフォーム一体型）」とは

借りやすいリフォームローンでオススメできる商品の中に、民間住宅ローンの住宅金融支援機構の「フラット35（リフォーム一体型）」です。

「フラット35（リフォーム一体型）」はどのような借りやすいリフォームローンなのか、ご紹介していきます。

「フラット35（リフォーム一体型）」とは

「フラット35（リフォーム一体型）」は、中古住宅の購入の資金とリフォーム工事の資金の2つをまとめて借入することができる商品です。中古住宅を購入してリフォームを行いたい場合、便利にご利用いただけます。

中古住宅を購入した場合の90%の方が、何かのリフォームを行う傾向があります。「フラット35（リフォーム一体型）」は中古住宅購入費用とリフォーム費用を合わせて借入れでき、初期費用も抑えてご利用ができます。

リフォーム単体ではご利用できませんが、中古物件購入にリフォームを行いたい場合はとても便利なローンといえます。

住宅金融支援機構が定めた技術基準さえ満たしていればご利用ができる

「フラット35（リフォーム一体型）」は、リフォーム工事が住宅金融支援機構の技術基準を満たしていればご利用できます。そのため、購入した中古物件が技術基準を満たしていなくても、後に行うリフォーム工事で技術基準を満たしていればご利用することができます。

また、リフォーム工事内容は限定されていないので、どんなリフォームの工事費用でも借入ができます。外壁のリフォームでもいいですし、内装のリフォームでもいいですし、水まわり汚リフォームでも、どんなリフォームであってもご利用ができます。

いくら借入ができるのか

「フラット35（リフォーム一体型）」の借入可能金額は、100万円以上8,000万円以下です。返済負担率は、年収400万円未満の場合は30%以下、年収400万円以上の方は35%以下であればOKです。

しかも、勤続年数が問われることがなく、保証人も不要です。保証料も不要ですので、余計な費用もかかりません。そのため、自営業の方でも転職して間もない方でも審査の対象となるので、申し込みしやすいローンといえます。

審査対象の条件

「フラット35（リフォーム一体型）」は、このような審査対象となります。

• 中古住宅の購入費用とリフォーム費用を合算して1億円以下
• 日本国籍の方
• 永住許可、特別永住者の方
• 申し込み時の年齢が満70歳以下（ただし、親子リレーの場合は満70歳以上でも可能）
• 瑕疵保険に加入が可能

どのような建物が対象となるのか

「フラット35（リフォーム一体型）」の借入対象となるのは、住宅です。

このような条件の住宅が、借入対象となります。

• 集合住宅（マンションやアパートなど）で30㎡以上
• 一戸建て住宅で30㎡以上
• 連続住宅（2軒長屋など）で70㎡以上
• 重ね建て住宅で70㎡以上
• 併用住宅は住宅部分の面積が店舗などの非住宅部分の面積以上の場合
• 申し込み時点で竣工より2年を超えた住宅

住宅に関して言えば、よほど小さな住宅じゃない限り該当するといえます。

借入期間

「フラット35（リフォーム一体型）」の借入期間は、15年以上35年以内です。

ただし、申し込み者若しくは連帯債務者の年齢が満60歳以上の場合は10年以上35年以内。また、返済途中で借入期間を変更することは可能ですが、借入期間20年以下の場合は変死途中に21年以上に変更することはできません。

そのため、申し込みの際は借入期間を慎重に考えて選択すべきといえます。

借入金利

「フラット35（リフォーム一体型）」の借入金利は、ご利用する金融機関により異なります。全期間固定金利であり、借入期間が20年以下なのか21年以上なのか、融資率が90%以下なのか90%超えなのかによって金利は異なります。

金利の適用は、申し込み時ではなく資金を受ける時の金利です。そのため、先を見越して契約を考えるようにしましょう。

リフォーム工事金額の提示をしないといけない

「フラット35（リフォーム一体型）」は、申し込みの際のリフォーム工事の金額を提示しないといけません。

そのため、中古物件を購入前にリフォーム内容を具体的に決めておき、あらかじめリフォームをお願いするリフォーム業者も決めておいて、契約や支払いの前にリフォームの内容を打ち合わせして決めておかなくてはいけません。

本来は、中古物件をじっくり確認して引き渡しされてからリフォーム内容を検討していきますが、それでは「フラット35（リフォーム一体型）」の申し込みに間に合いません。リフォーム屋さんと一緒に中古物件を探すと、スムーズに進みますのでおすすめです。

また、「フラット35（リフォーム一体型）」の申し込みをしてからリフォーム工事の内容が変わった場合、再審査となってしまいます。そのため、事前にリフォーム内容をきちんと固めておくことが、非常に大事となります。

既存住宅売買瑕疵保険がかかる

「フラット35（リフォーム一体型）」は、既存住宅売買瑕疵保険の加入が原則となります。既存住宅売買瑕疵保険は、引き渡し後に購入した建物に瑕疵が発見された場合に、補修費用をまかなうことができる保険です。一般的に、10万円程度かかります。

ただし、2003年4月以降に竣工した住宅金融公庫融資の適用対象、または2003年10月からフラット35の適用対象となった一戸建て、新築の際に劣化対策等級が等級2以上の建設住宅性能評価書を取得した一戸建ては、瑕疵保険に加入しなくてもOKです。

瑕疵保険に加入しないといけないのは面倒だと思われるかもしれませんが、リフォームの工事内容を金融機関か保証してくれる制度ですので、助かる保険です。万が一購入した中古物件に不具合があっても、安心してリフォームを行うことができます。

省エネや耐震性に優れたリフォームをするなら「フラット35S」

リフォーム内容が省エネルギー性や耐震性に富んでいる場合は、フラット35Sに申し込みすることができます。

フラット35Sは、このようなリフォーム内容に該当します。

• 省エネルギー性
• 耐震性
• バリアフリー
• 耐久性
• 可変性

これらの1つにでも該当するリフォームを行う場合に、適用します。例えば、太陽光発電の設置や手すりの設置などをリフォームで行う場合、適用します。

借りやすいリフォームローン｜信販系のリフォームローンってどうなの？

リフォームローンの中で借りやすいおすすめローンといえば、信販会社のリフォームローンです。信販会社のリフォームローンは、どのようなリフォームローンなのでしょうか。

信販会社のリフォームローンの内容や知っておくと便利なポイントを、まとめてみました。

信販系のリフォームローンとは

信販系のリフォームローンとは、信販会社が扱っているリフォームローンです。大手でいうと、ジャックスやオリコなどがあります。信販会社といえば、車や旅行代金、貴金属など、現金を一括で支払うのは難しい高額な商品の購入代金の立替として有名です。

信販会社のリフォームローンは信販会社に直接申し込むのではなく、提携店のリフォーム業者を通じて申し込んでご利用します。リフォーム業者には提携している信販会社のリフォームローンがあり、業者が窓口となって申し込みを行います。そのため、手続きは銀行のリフォームローンよりも簡単です。

総量規制の対象外

信販会社からの借入は、本来は総量規制の対象となっております。

しかし、総量規制の対象となるのは無担保で使い道自由のフリーローンであり、リフォームローンは総量規制の対象外となっています。年収の1／3を超える高額なリフォームでも、信販系のリフォームローンであれば問題なくなり入れができます。

信販系のリフォームローンのメリット

信販系のリフォームローンには、このようなメリットがあります。

カンタンな手続き

信販系のリフォームローンはリフォーム業者が窓口となるので、リフォーム業者が行ってくれます。

お客様は特別な書類を用意することなく、記載する部分に記載するだけです。リフォームローンの審査通過後は、信販会社が直接リフォーム会社に融資金額を振りこんでくれます。

そのため、お客様が自分でリフォーム業者に無理込む手間が一切なく、安心です。リフォームローンの審査が通った後は、毎月返済をするだけです。

銀行よりも審査が緩め

審査基準が緩めであり、銀行よりもハードルが低い審査となります。そのため、銀行のリフォームローンの審査に落ちた方は、信販会社のリフォームローンなら審査に通る可能性が出てきます。

審査時間が短い

信販系は審査時間が短いので、リフォームローンの審査も短い期間となり、早い場合は当日中に審査内容がわかる場合もあります。時間がかかる信販会社でも、3営業日程度で審査結果がわかります。早く審査通過したい方には、信販会社のリフォームローンがぴったりです。

金利は高い

信販会社は審査が甘めな分、金利は高くなってしまいます。しかし、ジャックスやオリコなどの大手信販会社では、金利の公表を行っておりません。

一般的には、10%程度の金利が該当すると言われています。銀行のリフォームローンの金利は2～4%程度ですので、利息はかなり多くなってしまいます。これは審査基準が低い分多くの方に利用してもらうためなので、どうしても高い金利が該当してしまいます。

融資額の減額回答がない

信販系リフォームローンには、融資額の減額回答がありません。

例えば600万円の融資希望額で申し込んだ場合、600万円では融資不可だけど300万円ならOKという場合があります。他の金融機関は減額回答をするので、600万円は無理だけれど300万円までならOKですよという回答をしてくれます。しかし、信販会社のリフォームローンでは、それは一切ないと言われています。

300万円ならリフォームローンの審査に通ったのに、希望融資金額がそれを上待っていただけに審査に通らなかったというケースは、よくあるケースとなっています。

高齢の方でも審査の対象となる

信販系は多くの方にご利用してもらいたいと思う傾向があり、高齢の方でも審査の対象としてもらえます。

銀行のリフォームローンは60歳を超えると審査通過は無理となってしまいますが、信販会社のリフォームローンの場合可能な場合があります。60歳を超えている方は、信販会社のリフォームローンを検討してみると良いでしょう。

信用情報に傷が無ければ審査の対象となる

信販系リフォームローンは、信用情報に傷が無いことは最も重要なポイントとなります。

このような金融事故情報がある場合、審査通過は難しくなってしまいます。

• 自己破産などの債務整理の情報
• 61日若しくは3カ月を超えた長期延滞がある場合
• クレジットカードや携帯電話契約の強制解約がある場合
• 保証会社の代位弁済がある場合
• 申し込みブラックの場合
• 他社借入れの返済に遅れていない場合

これらはいわゆるブラックリストと言われる内容であり、ブラックリストの方は審査に通るのは厳しくなります。

借りやすいリフォームローン｜専門のリフォームローンで審査通過

リフォームローンは審査が甘めと言われていますが、100%審査に通るわけではありません。きちんとした審査がありますので、審査に通らない場合もあります。審査が通るために注目してほしいのが、リフォーム工事の内容別のリフォームローンです。

どのようなリフォームローンなのか、ご紹介していきます。

リフォームローンは専門のリフォームローンで審査通過！

リフォームローンの中には、一定のリフォームを行うことでご利用できるリフォームローンがあります。そのリフォーム工事を行うことにより優遇して受けることができるリフォームローンなので、審査通過率は高いといえます。

リフォーム工事の中に該当する工事があるのであれば、是非申し込んで審査通過するようにしてみましょう。

リフォームローンの専門のリフォームローンのご紹介

リフォームローンの専門のリフォームローンは、これらがあります。

エコソーラーローン

太陽光発電システムやエコリフォームを行うリフォームに、該当するリフォーム工事です。

このようなリフォーム内容が、該当します。

• 太陽光発電システムの設置
• エコ給湯器の取付（エコキュートやエコジョーズなど）
• 温水器の取付
• IHクッキングヒーターの取付

など、ソーラーをはじめとした省エネへとみちびくことができるリフォームの場合、該当します。エコリフォームとなるので、減税制度に該当することがあります。

省エネローン

省エネにつながるリフォームを行った場合に、該当するリフォームです。

このようなリフォーム内容が、該当します。

• 太陽光発電システムの設置
• エコ給湯器の取付（エコキュートやエコジョーズなど）
• 温水器の取付
• IHクッキングヒーターの取付
• オール電化
• ガス省エネ設備
• 窓の断熱工事化

など、各金融機関で取り扱うリフォーム工事内容が異なるので、細かくチェックしてみると良いでしょう。省エネリフォームは減税になるので、お得な税金とすることができます。

バリアフリーローン

バリアフリーにリフォームすることで、該当するリフォームローンです。

該当するリフォーム内容は、これらがあります。

• 手すりの取り付け
• スロープの取付
• 段差の解消
• 浴室のバリアフリーリフォーム
• 引き戸への変更

など、バリアフリーのリフォームを行った場合に該当します。バリアフリーも減税制度が該当するので、リフォームを行った場合は手続きされることをオススメします。

耐震リフォーム

耐震を目的としたリフォームを行った場合、該当するリフォームローンです。都道府県や市町村の認定を受けた耐震改修計画にしたがって、リフォームを行った場合に該当します。また、改修後の住宅の条件に該当する場合の耐震補強工事を行った場合も、該当します。

耐震リフォームも減税となりますので、手続きすることで税金が戻ってきます。

2世帯住宅リフォーム

2世帯住宅にリフォームをする際に、ご利用いただけるリフォームローンです。2世帯住宅にリフォームするのであれば、どのような内容でも該当となります。

エクステリアリフォーム

リフォームに伴うエクステリアを加えた場合、該当するリフォームローンです。

このようなリフォーム内容が該当します。

• エクステリア
• 造園
• 門扉
• 車庫
• カーポート

などの、外構エクステリアリフォームを行った場合に該当します。

一般的なリフォームも含むことができる専門リフォームローンがある

ご紹介した専門リフォームは、ほとんどが一般的なリフォームも含めてご利用することができます。例えば、住宅の増改築や内装のリフォーム、外装のリフォームなど、どのようなリフォームも一緒に行って資金をまかなうことができます。

リフォーム減税に該当するリフォームに目を向けてみよう

これかのリフォーム内容は、減税制度が該当するリフォームばかりです。場合によっては、数十万円単位で工事費用を浮かせることができます。是非利用して、減税で得をしましょう。

一定の要件を満たすリフォーム工事を行った場合、減税を受けることができます。この中から、バリアフリーリフォームの減税についてご紹介いたします。

バリアフリーリフォームの減税は、一定のバリアフリーの改修工事を行った際に受けることができる減税制度です。所定のリフォームを行った年度の確定申告を行って必要な手続きを行うことにより、その年に納めた所得税より一定額を減税してもらえます。いわゆる、還付金という形で差額を受け取ることができます。

バリアフリーリフォームの減税は、これらの1つでも該当すると受けることができます。

• 通路の広さの拡張
• 階段の勾配を緩やかにする
• 浴室のリフォーム
• トイレのリフォーム
• 手すりの取り付け
• 段差の解消
• 出入り口の戸を引き戸にする
• 滑りにくい床材料へのリフォーム

また、該当する方はこれらの条件が必要となります。

• 650歳以上の方
• 要介護者の認定の方
• 要支援の認定の方
• 障害者の方
• 併用住宅で床面積の半分以上が居住用の場合
• 改良工事完了後の床面積が50㎡以上280㎡以下の場合
• 新築した日から10年以上経過している住宅の場合