リフォームローンの口コミ｜金融機関ごとの評判とポイント

リフォームローンの口コミ｜金融機関ごとの評判とポイント

リフォームローンは、様々な金融機関で取り扱っています。

それぞれの評判は、どのような声が挙がっているのでしょうか。リフォームローンの各金融機関の評判やポイントを、ご紹介いたします。

各金融機関のリフォームローンの評判

リフォームローンのご利用を考える際は、どの金融機関が良いのか迷ってしまう方も多くいらっしゃいます。

金融機関ごとに、様々な口コミが挙がっています。どのような声が挙がっているのか、ご紹介していきます。

店舗型銀行（都市銀行、地方銀行、信用金庫、信用組合、JAバンク、ろうきんなど）

• 金利が低い
• 担当者と対面しながら相談ができる
• 支店が多く地元にもあることで安心感がある
• 審査が厳しい

ネット銀行（楽天銀行、イオン銀行、住信SBI銀行など）

• 店舗型銀行よりも金利が低い
• インターネットで申込みができるので便利
• 担当者と会話をせずに申し込みができる
• 事務手数料を取る場合がある
• 手数料がかかる
• 対面で担当者と相談することができない

信販会社（オリコ、ジャックス、セディナなど）

• 審査がゆるめ
• リフォーム会社と提携しているので申し込みしやすい
• 金利が高め
• リフォーム業者にお任せとなり信販会社を選ぶことができない

住宅金融支援機構（旧住宅金融公庫）

• 金利が1番低い
• 財形貯蓄をしているサラリーマンなどの様々な条件がある

このように、各金融機関で様々な特徴があります。

審査がゆるめと記載している部分もありますが、スムーズに審査に通るとはいえません。必ず審査があり、審査基準に満たされていなければ審査落ちとなってしまう場合があります。

リフォームローンの選び方

大手勤務の方は銀行のリフォームローンでも審査に通りますが、多少属性の良くない会社員では審査に通らない場合があります。その場合、信販会社や消費者金融のリフォームローンのご利用を検討すると良いでしょう。

リフォームローンをご利用する際、リフォーム業者が紹介してくれるリフォームローンをご利用することがあります。その際、リフォーム業者に全て任せっきりにしてしまうと、安い金利のリフォームローンをご利用できないことがあります。

リフォーム業者があっせんしてくれるリフォームローンをご利用する時は、商品内容をよく把握して、疑問に思う部分は質問をして納得できるリフォームローンをご利用しましょう。

リフォームローンのご利用をリフォーム業者に任せっきりにしてしまうと、都合のいい客と見られてしまう場合があります。リフォームの際も甘く見られてしまい、リフォームの質に影響してしまうことがあります。業者に任せっきりではなく、自分でも見極める癖をつけるようにしましょう。

リフォーム業者が紹介してくれる金融機関のリフォームローンをご利用したとしても、金融機関の種類や金利などの特徴を知っておく事はとても大事となります。ご紹介してもらったリフォームローンの内容に納得できない場合は、自分でリフォームローンを他から選ぶことも良い選択といえます。

リフォームローンの疑問

リフォームローンをご利用する際は、様々なわかりにくい疑問点があります。リフォームローンの口コミでささやかれている疑問を、ご紹介していきます。

住宅ローンが残っていても審査に通るのか

リフォームローンは、住宅ローンが残っていても組むことができます。

住宅ローンをご利用している金融機関のリフォームローンを申し込むと、リフォームローンの金利を安くすることができることがあります。また、住宅ローンの審査時に既に細かい審査を行っている人となるので、リフォームローンの審査がスムーズに通る場合があります。

他のローンがあっても審査に通るのか

住宅ローン以外の他のローンがある場合は、その借入金額によっては審査に通らない場合があります。年収に対してバランスが取れているローンや借入れであれば、審査通過できるといえます。

無担保でもリフォームローンを組むことができるのか

リフォームローンのほとんどが、無担保のリフォームローンです。無担保のリフォームローンは審査にかかる時間が短いので、早い場合は即日で融資結果が出る場合もあります。

有担保のリフォームローンは担保の審査があるので審査時間は長めですが、金利が低かったり融資上限金額が高い場合があります。

リフォームローンの融資金額はいくらなのか

金融機関によって異なりますが、200万円から1,000万円のところが大半です。それ以上の融資金額の金融機関もあり、ろうきんの場合は無担保で2,000万円まで借りることができます。

リフォームローンの返済期間はどれくらいなのか

多くは10～15年であり、短い期間でのご利用も可能となります。長い金融機関もありますが、金利が高く利息がたくさん付いてしまうのがデメリットといえます。

リフォームローンはどこから借りることができるのか

銀行や信販会社、消費者金融、住宅支援機構などから借入れすることができます。様々な金融機関にて取り扱っており、金融機関ごとに金利などの条件が大きくことなります。

リフォームローンの金利はどれくらいなのか

年2～5%となっており、金融機関や借入金額、申し込み内容などにより金利は異なります。高くても5%程度ですので、フリーローンと比べると格安な金利となります。

しかし、住宅ローンと比べると高上りとなってしまいます。住宅支援機構は低金利ですが、様々な条件をクリアしないとご利用できません。

リフォームローンの審査の基準

収入や希望融資金額、現在他にあるローン、借金、事故情報、仕事の安定度などを確認してきめます。

金利によるリフォームローンの返済額を確認してみよう

リフォームローンの借入金額や金利がわかっても、実際気になるのは月々の支払い金額ではないでしょうか。500万円の借入を10年で返済することを例に、金利2%と3%で比べてみます。

金利2%の場合

毎月の返済額：46,006円、返済総額：5,520,756円

金利3%の場合　

毎月の返済額：48,280円、返済総額：5,793,580円

これらを比較してみると、同じ500万円の借入で金利2%と金利3%とでは毎月2,274円返済額が異なります。

また、総返済額は280,000円も違います。リフォームローンを組む時は、いかに金利が低い商品をご利用するかが大きなカギとなります。

各金融機関の金利

主要な金融機関の金利は、このような内容となります。

• みずほ銀行：4.25%（固定金利）
• 三井住友信託銀行：2.95%（固定金利）
• 三菱東京UFJ銀行：1.99～2.875%（変動金利）
• 南部銀行：1.975～3.875%（変動金利）
• ろうきん：3.1%（固定金利）
• 住信SBIネット銀行：3.475～4.475%（変動金利）
• イオン銀行：2.45%（固定金利）
• オリコ：3.15%（変動金利）
• ジャックス：1.9～3.4%（変動金利）
• セディナ：4.975%（変動金利）

このように、金融機関ごとに金利は大きく違うことがわかります。

各社金利にかなりの差がありますが、借入れの条件によっては金利が引き下げられることがあります。また、場合によっては記載の金利よりも高い金利の提示をされることもあります。

信販会社のリフォームローンは、提携しているリフォーム業者にて申し込みます。同じ信販会社でもリフォームローンの金利が多少異なることがあり、リフォーム業者によってはリフォームローンの金利の一部を負担してくれる場合があります。

しかし、一見負担してくれるように見える金利相当分を工事代金に含んでいる業者もあり、金利の負担をアピールするリフォーム業者は要注意といえます。

リフォームローンの内容をチェックする際に目を向けるべきポイント

リフォームローンの内容をチェックする際は、どうしても金利や借入金額の上限をチェックしてしまうものです。

しかし、リフォームローンには目を向けなくてはいけないポイントがあります。それは、様々な手数料の内容です。

リフォームローンは、金利以外に様々な手数料がかかります。このようなポイントに目を向けて、損をしないリフォームローンを選択しましょう。

ローンの保証料

リフォームローンのほとんどに、保証料が含まれています。

しかし、中には膨大な保証料を請求してくる場合があります。場合によっては、金利に計算すると0.3～0.5%ほど高くなってしまうことがあります。保証料はどんな内容になっているのか、必ずチェックしましょう。

団体信用生命保険は含まれているのか

ほとんどのリフォームローンの場合、団体信用生命保険が付属しています。しかし、中には別途加入が要求される場合があり、その場合は毎月団体信用生命保険の保険料を支払いしないといけない場合があります。

いくら金利が低くても、別途保険代金を支払わないといけないのは、大きな損となってしまいます。

繰り上げ返済の手数料

ほとんどのローンで繰り上げ返済が可能となりますが、問題は繰り上げ返済の際に支払う手数料の高さです。

金融機関によっては繰り上げ返済の手数料が高く、せっかく繰り上げ返済して余計な利息を支払わずに済むと思ってもあまり意味がない場合があります。繰り上げ手数料は金融機関により異なるので、必ずチェックしましょう。

また、中には繰り上げ返済ができないリフォームローンもあるので、細かくチェックするようにしましょう。

優遇金利の有無

リフォームローンの中には、リフォームの内容によって金利を割引してもらえる場合があります。

ソーラーパネルの設置やバリアフリー化、省エネリフォームなどは、金融機関の取り扱い商品によっては格安の優遇金利でご利用できることがあります。